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MQ会計表は、昭和46年から昭和56年にかけて、
  MG(戦略MQゲーム)の開発者である西順一郎先生により考案されたものです。

  これからお話しする『実践!戦略MQ会計』は、
  企業の収益構造の実態を把握し、この先の利益拡大に活用するために、
  西順一郎先生の許諾をいただいて商品化したもの
です。

  『戦略MQ会計』は利益を作り出すための会計の考え方です。
  MQ(粗利総額、付加価値総額、限界利益総額)の最大化が目的です。
 

 

 

 

■会計に数量を持ち込んで科学的に将来を分析しましょうというのが
  これからご紹介する「実践!戦略MQ会計」です。

 戦略MQ会計には三つのポイントがあります。

 (1)科学的
     何度も言いますが、会計には数量がありません。
     しかし数量の要素を取り入れただけで今までの会計データが
     この先の戦略情報に変わります。

 (2)戦略的
     せっかく作成した戦略情報も、経営の意思決定に使えるようなものでなければ
     意味がありません。

 (3)誰でも分かる(中学1年程度)
     どんなにすばらしい理論でも難しかったら何の役にも立ちません。
     企業の組織全員が理解して動いてこそ初めて利益アップに繋がるのです。
     それにはまず経営者がマスターしなければなりません。
 
 

 

■ただ単に決算書(損益計算書)からMQ会計表を作成するものではありません。

  決算書に表示されている「経常利益」が本当の企業の実態を反映しているか

 
の検証からはじめます。

  利益も経費も戦略立案で使えるように作り直します。製造業や建設業ではもちろん
  DC(直接原価)で利益を計算し直します。


■これまで行ってきた有料セミナーの内容をそのまま商品化しました。
  作成手順や分析などの解説はCD−ROMでお届けします。

  MQ会計表の作成は、手順どおりに行なえば
  手書きでも約1時間で作成することが可能です。

  今回は、必要なデータを入力すると

  手書きで作成したものと同じ
  MQ会計表
利益計画表、そして利益感度分析

 
を自動的に作成することができるエクセルシートが付いています。
 

 

 

  ※購入お申込みの画面はこのページの最後にあります。

 

 
  ※以下の画面は、MQ会計表の作成手順からの一部抜粋です。

 

  ●さっそくMQ会計表を作成してみましょう。CD−ROMに入っている作成手順マニュアルにしたがって誰でも簡単に作成することができます。

製造業や建設業ではDC(ダイレクトコスティング)で利益計算を行ないます。決算書では黒字なのに実際は赤字だったということが分かるかもしれません。

●MQ会計表が完成したら収益構造の分析を行ないます。これまでの会計では決してできなかった「数量」を組みこんだ分析を行ないます。「数量」は企業が利益を生み出していく上で絶対必要な情報のひとつです。

 

 

  ●損益計算書に表示される『経常利益』は、企業の業績を見る上で一番重要な利益です。しかし貸倒引当金繰入、戻入や貸倒損失など実際に費用でないものや一時的な費用が混ざりこんでいて企業の実態を表していない場合があります。

●さらに、製造業や建設業ではFC(全部原価計算)による損益計算が法律で義務付けられているため、これをDC(直接原価)による利益に修正する必要があります。

●ここで調整された経常利益が「企業の本当の儲け」を表すことになります。『収益構造の分析』はこの利益をもとに行ないます。 

 

 

 

●マニュアルの手順にしたがって損益計算書から書き写します。1時間もあればどんな企業でも作成できます。

●まずは理解していただくために手書きで作成することをおすすめしますが、CD−ROMに入っている「エクセル自動計算シート」を使えば、必要なデータを入力するだけですべて自動的に作成することができます。

 

 

 

  ●MQ会計表が完成したらいよいよ収益構造の分析です。ここで重要なのが「数量」の設定です。全体を大雑把につかむために以下の中から選んでみてください。もちろん独自の「数量」を設定しても構いません。

例えば、客数、得意先件数、店舗数、営業マンの数、プロジェクト数、工事件数、などなど…

 ・卸売業では得意先件数、店舗数、営業マンの数
 ・小売業では客数、店舗数など
 ・製造業では生産数量、プロジェクト数など
 ・建設業では工事件数などがおすすめです。

 

 

 

●損益分岐点分析というと、いまの管理会計では「損益分岐点売上高」のことを指します。しかし、利益が出るか赤字になるかは、実は4つの要素が大きく影響していることが分かります。西順一郎先生の考案による「利益感度分析」です。

●利益をアップする要因、あるいは利益を減らす要因は4つ存在します。企業の収益構造を4つ側面から分析し、どのような手を打てば一番利益アップに効果的かを、科学的に分析します。まさに経営にそのまま活用できる「損益分岐点分析」です。

 

 

 

●MQ会計の考え方をもとに、2通りの利益計画を提案しています。作成手順にしたがって短時間(30分以内)で作成することができます。

●ひとつ目は自由に作ってみます。ただし最初に決めるのは利益です。ふたつ目は利益の出る収益構造を意識し、儲けるための損益分岐点の本質を理解しながら進めます。

●まずは大雑把にざっくりとやってみることが重要です。そして短時間で企業全体の収益構造が分かるようになるのがMQ会計の最大の特徴です。

 

 

 

●利益計画を作成すると分かりますが、利益をアップする一番の方法はMQの最大化であり、目標売上高の達成ではないことが少しずつ分かってきます。

●利益を上げるには、売上を上げることでも、利益率を上げることでもありません。ここではMQ最大化とはどういうことか、そして実現するための考え方を分かりやすく解説していきます。

●左の画面では製造業を例に説明していますが、販売業であれ建設業であれ考え方はすべて同じです。

●「このままでは利益が出ない!」という警戒警報が、今の会計にはありません。「この製品をこの価格、数量で販売している以上絶対に儲かりません!」と言い切れるデータが実は戦略MQ会計の情報であり、MQの最大化に繋がっていくのです。

 

 

 お手元の決算書から「MQ会計表」が簡単に作れます。

 
決算書上の【経常利益】が企業の実態を反映しているかの検証からはじめます。
  利益も経費も戦略立案で使えるように作り直します。
  製造業や建設業ではもちろんDC(直接原価)で利益を計算し直します。

 

 

★中小企業にとって、損益分岐点分析はとても重要です。

  しかし今の制度会計で作成される結果報告が主体の損益計算書からは
 
本当の収益構造が分かりにくく、この先どうするかの意思決定には使えません。

  MQ会計表に作り変えることで、この先の利益を読みやすくします。

 

 

★原価が下がると利益が増えると思っていませんか。
  今の法律では「原価計算はFC(全部原価)でやりなさい!」と決められています。
  しかし、このやり方で計算した製品の原価はこの先の経営戦略には使えません。

  ほとんどの企業が行なっている今の原価計算は、
  実は制度会計上のマジックだったのです。

★実践!戦略MQ会計【製造業編】では、DC(直接原価)で利益を計算し直します。
  DCを使えばこの先の経営が見えてきますよ。

 

 

★本当に儲かった工事はどれですか?

    ・ 実行予算どおりに行った現場?
    ・ 利益率がいい現場?
    ・ 予定より労務費が掛からなかった現場?

  「未成工事支出金」と「仕掛工事」の両方の会計処理に対応しています。
  未成工事支出金勘定を使う方法と、仕掛工事棚卸高勘定を使うやり方です

★戦略MQ会計で測定すればはっきりと分かります。
  具体的な決算書とMQ会計表の実例が付いています。

  今回添付した事例では、黒字の決算書がものの見事に赤字になってしまいました。
  これが「未成工事支出金」勘定を使っている場合の最大の問題点なのです。

 

 

 

商品の送料は弊社で負担します。表示されている価格は税込みです。

代金のお支払いは「銀行振込、代金引換」のいずれかでお願いいたします。

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    配達前に事前に連絡しますので、商品と引き換えに現金でお支払いください。
    代金引き換えに関する手数料は一切かかりません。

「銀行振込」の場合は振込依頼書が領収証になりますので大切に保管してください。
  領収証は発行いたしませんのでご了承ください。

この商品はMG(MQ戦略ゲーム)の開発者であり、MQ会計の考案者である
  西順一郎先生の許諾を得て株式会社アイティーエスが開発販売しています。  

本製品は、これまで行なってきた有料セミナー【実践!戦略MQ会計】をパッケージ化したものです。

商品の性格上、発送後の返品はできませんのでご了承ください。

本製品に付属の『実践!戦略MQ会計エクセルシート』をご利用いただくには、
  「マイクロソフトExcel(エクセル)2000」以上が別途必要です。
  CD−ROMに入っている『戦略MQ会計作成ガイド』をご覧いただくには「flash player 6」以上が
  必要です。
下の画像が動いて見える場合には「flash player」がインストールされています。
  お持ちでない場合は アドビ社のホームページ http://www.adobe.com/jp/ より
無料でダウンロード
  するこができます。

決算書に『製造原価報告書』が付いている場合は「製造業編」、それ以外は 「販売サービス編」
  ご利用ください。
   

 

 

 

   株式会社アイティーエス
   山形市宮町4−9−5  TEL:023−615−2229  

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